不動産投資におけるペット可物件のメリット・デメリットとは？

「不動産投資で賃貸物件を運用したい」と思ったときは、どのような物件に需要があるかを調べることが大切です。
近年においては、ペットブームの再来により、ペット可物件が人気であることをご存じでしょうか。
今回は、不動産投資を検討中の方に向けて、ペット可物件の需要やメリット・デメリット、注意点について解説いたします。
ぜひ、最後までご覧ください。

不動産投資におすすめのペット可物件の需要とは？

不動産投資で賃貸物件の運用を始める際、物件にどのような条件をつければ良いのか迷うところでしょう。
そこで、賃貸物件の条件を決める際におすすめなのが「ペット可」の条件です。

コロナ禍以降のペットブーム

冒頭でも述べたとおり、近年はペットを飼いたいという方が増えています。
その背景には、少子高齢化や晩婚化などによる社会的変化、また新型コロナウイルス感染拡大の影響で在宅時間が増えたことなどがあります。
これまでペットは、ファミリー層が一戸建ての家で飼育することが多い傾向にありました。
対して現在においては、上記の社会的変化により、賃貸物件に住んでいる単身世帯の方でもペットの需要が高まっています。
また、コロナ禍で在宅時間が増えたことにより「生活の癒しがほしい」と、室内で飼えるペットも人気です。
実際に、一般社団法人ペットフード協会が2021年におこなった調査によると「新規飼育者は、犬がわずかに減少したものの猫は2020年より増加し、新規頭数については、ともに新型コロナ前よりも高い頭数が続いている」とあります。

ペット可物件の需要と供給

上記の理由から、コロナ禍以降、ペット可の賃貸物件は不動産会社への問い合わせも多く、需要が高い物件です。
一方で、ペットを飼いたい、飼い続けたいとの飼育意向があるにもかかわらず、現状飼育ができてない方も多くいらっしゃいます。
その理由の一つとして挙げられるのが、ペット可物件の少なさです。
一般社団法人ペットフード協会の「令和元年 全国犬猫飼育実態調査」においても、現在飼育していない理由でもっとも多い回答が「住んでいる集合住宅がペット飼育禁止だから」とあります。
上記調査の結果を踏まえると、ペット可物件は不足しているため、不動産投資において競合が少ないと言えます。
つまり、入居者も確保しやすく、安定的な収益が見込めるでしょう。

ペット可物件に不動産投資をするときのメリット・デメリット

ペット可物件の需要が高いことがわかったところで、不動産投資をするうえでのメリット・デメリットも気になるところでしょう。

ペット可物件のメリットとは？

まずは、ペット可物件のメリットから見ていきましょう。
メリットは以下の3つです。

●他の物件との差別化を図れる
●家賃を高く設定できる
●長期入居につながりやすい

前章でも述べたとおり、需要に対してペット可物件は少ない現状にあります。
そのため、ペット可物件にするだけで、競合物件との差別化ができるというメリットがあるのです。
さらに、ペット可物件の家賃相場は、ペット不可物件の相場よりも1割～2割ほど高い傾向にあります。
家賃が高い理由としては、ペットを飼っていると部屋が汚れやすかったり、においがつきやすかったりすることが挙げられます。
また、物件によっては、ペットの足洗い場やリードフックを設けて、ペットを飼いやすいように環境を整えていることもあるでしょう。
上記のように付加価値を付けることで、家賃を高く設定することができます。
家賃を高く設定すると収益も上げやすいため、不動産投資においては大きなメリットでしょう。
そして、ペット可物件は少ないことから入居者も長期で借りることが多いです。
長期的に入居してもらうことで空室リスクを防ぐことができ、空室が出る度に入居者を募集する手間も省けますね。

ペット可物件のデメリットとは？

では、反対にデメリットは何でしょうか。
デメリットは以下の3つです。

●原状回復費用が高い
●近隣トラブルになりやすい
●入居者が限られる

ペットを室内で飼っていると、床や壁が傷つきやすかったり、においがつきやすかったりします。
そのため、退去の際には原状回復費用がかかりやすい点がデメリットです。
ただし、あらかじめ家賃や敷金を高く設定することで損失を回避することもできます。
また、ペットを飼っているとどうしても鳴き声やにおいなどで、近隣トラブルに発展する可能性が高い点もデメリットです。
そのため、ペット可物件で入居者を募集する際は、ペットを飼っている方、もしくはペットによるにおいや鳴き声が気にならない方に限られます。
賃貸物件を運用するうえで入居者を幅広く募集できないことは、デメリットになります。
しかし、ペット可物件の需要が高い地域で投資をするのであれば、入居者を募集するのに困らないでしょう。

ペット可物件に不動産投資をするときの注意点とは？

ペット可物件のメリット・デメリットがわかったところで、実際に不動産投資をするうえでの注意点も気になるところでしょう。
ペット可物件を運用するうえでの注意点は以下の3つです。

注意点①原状回復条件を明確に定めているか

ペット可物件は前章のデメリットの項目でも述べたとおり、通常の賃貸物件よりも原状回復費用が高くなりやすいです。
そのため、入居者と賃貸借契約を結ぶ際は、契約書で明確に原状回復費用の範囲や条件についての取り決めをしておくことが大切です。
たとえば、ペット可物件で修繕やクリーニングが必要になることが多い箇所は以下のとおりです。

●壁紙
●フローリング・畳
●柱
●ふすま・障子
●ペットの染みついたにおい

ペットによって上記の箇所に傷や汚れがついた場合は、原状回復費用は借主負担となります。
ただし、トラブルを回避するためにも、上記の箇所について負担する条件や範囲を、賃貸借契約書の特約の項目にしっかりと記載しておきましょう。

注意点②建物全体がペット可になっているか

区分マンション投資でペット可物件を購入する際は「建物全体がペット可になっているか」または「建物の一部がペット可になっているのか」に注意が必要です。
建物の一部がペット可になっている物件は、前章のデメリットの部分でも述べたとおり、鳴き声やにおいなどで近隣トラブルになりやすいです。
そのため、区分マンション投資をする際は、建物全体がペット可になっている物件をおすすめします。
また、ペット可物件は、ペットを飼いやすい環境に整える必要があるため、元々ペット可の物件を購入したほうが初期費用を抑えやすいです。

注意点③ペットの規定を設けたか

ペット可物件を運用する際は、ペットの規定を設けておくことも大切です。
ペットの規定とは、たとえば、飼育可能なペットや飼育数の指定が挙げられます。
飼育可能なペットを指定しておかないと、ヘビなどの爬虫類や大型の動物など、脱走したときに騒ぎになるようなペットを飼われてしまうかもしれません。
また、飼育数の指定をしなかったために、入居者が何十匹もの猫を飼ってしまい、鳴き声などで近隣トラブルになった事例もあります。
上記のようなトラブルを回避するためにも、しっかりとペット規定は設けておきましょう。

まとめ

今回は、不動産投資を検討中の方に向けて、ペット可物件の需要やメリット・デメリット、注意点について解説いたしました。
ペット可物件は、需要が高い割には物件数が少ないため、不動産投資先としておすすめの物件です。
ペット可物件に投資をする際は、しっかりと契約書でトラブルを回避するためのルールを定めておくことが大切です。
ぜひ、この記事を参考にペット可物件をご検討ください。